中国の労動矯正所は本当に「馬三家」が演じたようにそんな「人道的」ですか?
「明慧ネット5月24日」私は法輪功修煉者です。99年7月20日から、中国では法輪功を弾圧して以来、私は北京へ陳情に行っただけで、中国の警官に何度も拘留され、誘拐され、様々な苦難を被りました。去年監禁から逃げ出した後で、私は今なお落ち着くところはない有様です。
北京の公安が行ったこと:断食しなくてもむりやりに食べさせる──苦しませるため
2000年5月13日、私は天安門派出所の警官にひどく殴られました。七、八名の警官が私を囲んで殴ったり蹴ったりして、罰として12時間便所へ行くことが許されませんでした。晩、北京へ護送されました。昌平県公安局の第13所で、4人の女性警官は私の服を全部脱がせてから私を殴り、髪の毛を引きなずりがら地面にぶつけ、革靴などのものを使って、ひどく私の顔、胸を打ったあげく、私は意識を失いました。彼女たちは通常夜10時以降、陳情に行った法輪功学習者を単独に密閉されている部屋の中で拷問します。私は何度も隣の法輪功友達の鋭い叫び声を耳にしたことがあります。北京の公安の13処に10日余り拘禁された間、彼らは私に何の生活の用品も与えてくれませんでした:歯ブラシセット、トイレットペーパー、下着や、掛け布団もくれなかった。2、3日ごとに一回私達を拷問しました。ある時、私を寝床にがんじがらめに縛ってから、鼻孔の中からプラスチックパイプを胃の中に挿し込んで、絶え間なく、かき回しました;さらに、私を精神病院へ護送して、挿管を行いました。しかしその時私は断食していないのに、彼らが同様に挿管によって私を苦しめました。
南方の留置所:警官は減刑と交換する条件で、囚人に学習者を虐待させた、学習者に苦しい労働をさせ、マクドナルドのおもちゃを作らせる
2000年6月南方のある留置所に移されました。留置所の中での警官の行為は死刑に判定されかねない、麻薬密売を犯した囚人を指図して私を殴ります。囚人は減刑を求めるために、警官の指示に従って、私をひどく殴りました。私は鉄の門をたたいて大いに叫んで、警官に向って苦情を訴えましたが、警官が私の顔と体に傷つけられた所を見た後、「お前が自殺したいから、自分でそうしたのだ」と言いました。この留置所の倉庫の中で、私は強いられて毎日10数時間の手作業をさせられました。例えば、輸出用の手製のマクドナルドのおもちゃや祝日用の電球を組み立てるなど(包装箱の上に日韓の字句がある)です。
上司が視察する時、事前に現場をつくろって、だます
南方留置所で私達がふだん食べた食事の中にネズミの糞便、ハエなどの虫などがたくさんいて、しかも食事はかびが生えていました。いつも来訪者が見学にくる時、私達をここから離れさせ、いつも上司が視察しに来る時、事前に掃除するように知らせられます。手製の仕事を移転して、苦役労働者の現場から撤退させて、仮相を造って、政府が宣伝したものに合わせます。
洗脳と精神迫害
7月に私が強いられて「思想転化学習クラス」に行かせました。毎日数組の工作人員は私に「洗脳」してくれました。一組5、6人で、司法、公安、政治と法律の委員(会)、党の学校などの機関が組み合わせた転化団が、24時間外に向かって恐喝して、口汚くののしって、私に連続して大法を誹謗するビデオテープを見せてくれました。毎日5分間だけ同行員に監視されながら回廊を1周回ることしかができませんでした。このように15日間連続して「洗脳」されて、すべて閉鎖式でした。連続して何日間昼夜テレビがついたままで、眠ることも許されないで、完全に精神的な迫害だったのです。
馬三家も例外ではない
今日メディアの報道によると、記者は「馬三家」労働矯正所を見学することは許されたそうですが、それは再度うそをつくことだと思います。メディアが見たのは江沢民政府が手配した偽りの労働による再教育大隊の生活ぶりなので、私達拘禁されている法輪功弟子の真実な経歴と完全に違います。彼らがこっそりすり替えてしまったもので、完全に真実性はありません。
ニュースの取材は自由で、無作為で、担当者が専用のためわざわざ取材を求めることができるはずです。例えば、記者は騰春燕さん、陳子秀さんの娘の張学玲を取材することを求めたら、江沢民は許すことができますか?どうして天安門で外国の記者が撮った焼身自殺のビデオは没収されたのですか?どうしていわゆる「焼身自殺」は取材されているのに、殴られ、誘拐された時弁護士を訪ね、記者と会うことは許されないですか?江沢民政府が一貫してうそをつくことは世間の人がみな知っているので、このように事前に手配して外国の記者に「馬三家」を取材させることのは、外国のメディアを利用して、公安の暴行を覆い隠すようにして、国際上で中国の極めて悪い人権状況に対しての激しい非難を軽減するためです。紙は火を包めないので、私はいかなる正義のある、独立思惟のある記者はみなニュースの真実性、この公正な原則を尊重すべきですし、利用されて中国共産党のために宣伝することはありえません。